世界の金融大手が仮想通貨関連の事業を拡大しているという記事が掲載されていました。
昨日に引続き今日は世界の大手金融の仮想通貨関連事業に関する記事です。
世界金融大手の仮想通貨に対する姿勢について
昨年9月ＪＰモルガンのジェイミー・ダイモン（ＣＥＯ）は、
“ビットコインは「チューリップ・バブル（1636-1637年）よりひどい」”
と批難し、それを取引するトレーダーを解雇するとまで述べていました。(Bloombergより)
ビットコインに対する評価は依然として懐疑的だが、
今年1月には「ブロックチェーン技術は本物だ」と発言しています。
これは仮想通貨の普及を表す発言として非常に有名です。
実際に今年に入り大手金融機関の
仮想通貨事業に対する動きが活発化しています。
世界金融大手の仮想通貨事業動向は？？
・ゴールドマン・サックス
”ビットコインの先物取引きを行う意向を表明”
・JPモルガン
”仮想通貨資産戦略部を新設”（最高責任者はなんと29歳！！）
そして大手取引所ナスダックも仮想通貨関連事業に前向きで、
「(市場が成熟すれば) 仮想通貨の取引所開設を検討する」
とのCEOのアデナ・フリードマンは話しています。
こうした海外金融大手の動きの背景には、
根強い顧客需要と、
規制強化に伴う不正減少があるようです。
世界大手の仮想通貨事業への参画は、
仮想通貨への安心感を強め、
価格の高騰を招く可能性が高いです！
これからも動向から目が離せませんね。
